当サイトはアフィリエイト広告を掲載しています
産業保健師になるにはどうしたらいいの?
働く人の健康を支える大切な仕事である産業保健師ですが、産業保健師として働く人は、保健師の中でもごく少数です。そのため、産業保健師になるための方法については、情報量がとても少ないのが現状です。
「産業保健師になりたい!」と思ったら、今すぐとりかかりたいこととは何でしょうか?
目次 [目次を隠す]
産業保健師になるには臨床経験を積もう
産業保健師というと、病院ではなく、企業の中で健康管理を行うイメージがありますね。点滴や注射をするわけではないので、臨床経験がなくても大丈夫なのでは・・・?と思われがちです。
しかし、実際は、臨床経験が非常に大切な職業です。
企業で保健師が受ける相談は、多岐にわたります。体の病気だけでなく、心の病気や家族の介護など、社員の方は「保健師さんなら全て知っているだろう」と思って相談に来てくれます。
もちろん、全ての病気についての知識が必要なわけではありません。
けれど、健診結果の数値を見て正常・異常を判断したり、具合が悪くて相談に来た社員の受診の必要性を見極めるなど、医療現場で培われた知識・経験が役立つ場面も多いのです。
相談する社員の目線に立って考えてみても、病院で働いた経験のある保健師に相談する方が安心感がありますね。
特に生活習慣病(糖尿病や高血圧など)に関する看護経験や知識は、産業保健師として非常に重宝されます。
また、産業保健師の経験がない場合でも産業保健師になるには、診療所併設の企業内健康管理室ですと、臨床経験があれば採用してもらえるケースが多くあります。
そうでない場合は、「産業保健師経験〇年以上」という採用条件を設けている企業が多いので、採用されることも難しいと言えます。
産業保健師になるにはパソコンのスキルを上げよう
産業保健師と臨床保健師の仕事の中で最も異なる点は、デスクワークの多さではないでしょうか。産業保健師は、パソコンの前に座っている時間もかなり長いことが普通です。
具体的には
・健診結果の入力や集計作業
・社員への健康教育資料の作成
・安全衛生委員会でのプレゼン資料の作成
・社員への連絡メール
など、パソコンを使って行う作業が非常に多いのです。
単に文章を書くワードだけでなく、集計・統計作業をするためのエクセルや、プレゼン資料を作成するためのパワーポイントも、産業保健師になるには、簡単で良いので使い方を知っておきましょう。
産業保健師になるには基本的なビジネススキルを身に着けよう
産業保健師として日々対応するのは、患者さんではなく、企業に勤める社員の方たちです。病院内では当たり前と思っていた常識も、企業の中では異なることが多いです。
例えばメール1つとってみても、お友達に出すようなメールではなく、きちんと署名を付けたり、宛名に役職名も記載する必要があります。
メールの文面についても、ダラダラと要件を書くのではなく、相手が忙しい仕事の合間に見ても内容がわかりやすいように簡潔・明瞭に書かなければなりません。
お薦めは、ビジネスマナー検定やビジネスメール検定のテキストを読むことです。実際に検定を受けなくても、ビジネスマナーの基礎がわかりやすくまとめられています。
産業保健師になるには求人数の多い時期に転職準備をしよう
産業保健師になるためには、まず求人情報を探さなければいけません。
産業保健師は、大企業でも4~5名程度の規模が多く、ほとんどの職場で1~2名の保健師が働いています。そして、産業保健師を採用するのは、日本の企業の中でも規模が大きい会社に限られます。
つまり、産業保健師になれる枠は、非常に数が少ないのです。
産業保健師の募集が多い時期は、4月と10月と言われています。ちょうど企業の年度や上期・下期の変わり目なので、採用が増えるのが理由です。
そのため、その数か月前に産業保健師求人が数多く出ることになります。
2月や8月が求人案件の多い時期になりますので、産業保健師になるには、その時期に準備がしっかり出来ていることが大切になります。
先に挙げたパソコンスキルや履歴書・職務経歴書などを準備しておくと良いと思います。保健師案件を多く扱う人材紹介会社や派遣会社への登録も、早めに済ませておきましょう。
そんな企業で働く人の健康を守る産業保健師に是非なってみたいと思ったのなら、当サイトランキングの、産業保健師の求人に強い転職サイトへ登録してみてください。
今までの看護師・保健師としての経験を活かせる職場とのマッチング作業もコンサルタントが行ってくれるため、安心して転職活動を行うことができます。
執筆者情報
産業保健師の求人 編集部
産業保健師の求人は、厚生労働大臣から転職サポート(有料職業紹介事業)の許可を受けた(許可番号13-ユ-314851)株式会社ドリームウェイが運営するメディアです。転職サポートの経験を活かし、定期的なリライトや専門書を用いたファクトチェックなど、ユーザーに正確な最新情報を届けられるよう努めています。